プロポーズ大作戦

リリースの日付 : 2007 - 10 - 04

インターネットを使い始めたばかりの子供たちのための専用SNSが人気を集めている。（ロイター）

　クールなジャズピアノが流れる店内で、ピンクのペンギンJellyJujuがチーズピザとレモネードを注文する。シェフ帽をかぶった別のペンギンがテーブルまでよちよち歩きでやって来て、ピザ生地を空中に放り投げては、キャッチしてみせる――。

　ようこそ、Club Penguinへ。Club Penguinはカナダに拠点を置く、いわば小学生版のMySpaceだ。ここでは、子供たちは各自ペンギンのアバター（オンラインの自分の分身）を管理し、雪玉を投げ合ったり、それぞれの家を行き来したり、友達を作ったりしている。つまり、ここは子供たちだけのためのオンライン仮想空間だ。

Club Penguin

　「周りからは、Club Penguinというのは超大規模なマルチプレーヤーゲームなのか、あるいはオンライン仮想空間なのか、それともソーシャルネットワーキングサービス（SNS）なのか、といった質問をよく受ける」とClub Penguinの共同創業者レーン・メリフィールド氏は語っている。同氏は自分の5歳の子供がコンピュータで遊んでいるのを眺めているときに、この着想を得たという。

　「われわれが一番望んでいるのは、このサイトをオンラインの遊び場にすることだ」とメリフィールド氏。

　小さい子供を持っていない人であれば、まだようやく文字を読めるようになったばかりの子供たちが既に何千人もオンラインを利用しているという事実に、驚くなり、不安を感じるなりするかもしれない。

　だが実際、ここ数カ月間で、ほんの6、7歳程度の子供たちをターゲットにした仮想ネットワーキング環境がビジネスとして本格的に展開され、周囲の大人たちに何百万ドルもの利益をもたらすようになっている。

　今年8月には、ほかならぬ米Disneyが3億5000万ドルでClub Penguinを買収しており、トラフィックの目標を達成したら、さらに3億5000万ドルを支払う約束までしている。

　Club Penguinによると、同社は現在1000万人のユーザーを有しており、そのうち70万人は月額数ドルの会費を親に支払ってもらっている有料会員だという。有料会員はバーチャル通貨を使って、自分のアバター用に衣服を購入したり、家を飾るための家具を購入したりできる。

　アバターのペンギンたちは、ウォータースキーを楽しんだり、ビーチでくつろいだり、ゲームをしたり、あるいはピザ屋でウェイターとして働くこともできる。

　チャットに関しては、保護者は自分の子供のペンギンが、あらかじめ決められたフレーズだけを使えるよう制限できる。あるいは、自分の言葉で自由にチャットできるようにも設定できるが、その場合はソフトウェアと人間の監視により、不適切な会話や個人情報はふるい分けられるようになっている。

生まれたときからマウスを握っていた世代
　Club Penguinの最大のライバルは、カナダのGanzが運営するWebkinzだ。Webkinzは、動物のぬいぐるみを手掛けて57年の同族会社Ganzをハイテクメディア企業へと一変させた。

　Ganzのハワード・ガンツ社長は、ぬいぐるみをもっと21世紀にふさわしい玩具へと変える方法を模索するなか、オンラインにぬいぐるみ用の仮想空間を構築するというアイデアを思い付いたという。

　「いまの子供たちはマウスを握って生まれてきたかのようだ。コンピュータに対する壁がまったくない。彼らにとっては、いたって自然なことのようだ」と同社広報担当のスーザン・マクベイ氏は語っている。

　Webkinzのビジネスの特徴は、実店舗でゴリラや蛙、猫、犬などのぬいぐるみを買うと、Webkinz World用のパスワードが付いてくるという点だ。そのパスワードでオンラインサイトにアクセスすれば、子供たちは自分のペットに命を吹き込み、友達を作ったり、ほかの子供たちのペットをゲームに誘ったりして楽しめる。

Webkinz

　Club Penguinと同様、Webkinzでもユーザーはバーチャル通貨を使って、自分のペット用に衣服を購入したり、ペットの部屋の装飾を購入したりできる。バーチャル通貨はゲームや簡単なテストの成績によって稼ぐこともできる。

　ガンツ氏は売り上げについては具体的な数字を明らかにしていないが、北米でのこのぬいぐるみの販売はこれまでのところ、生産が販売に追いつかない状態という。

　米国の店舗でも、カナダの店舗でも、今年はほとんど常に「Webkinzは売り切れ」の張り紙が出され、親たちは入荷のたびに行列を作っている。

　これらのサイトは、警察からも好意的に受け止められている。警察は以前から、MySpaceのように10代の若者をターゲットにした無防備なWebサイトに幼い子供たちが紛れ込む危険性を懸念しているからだ。

　「子供向けの各種サイトは、子供にインターネットの世界を教えるためのより安全な方法を保護者に提供する」と英国ロンドン警視庁ハイテク犯罪ユニットの児童虐待捜査班のブライアン・ウォード警部補は指摘している。

　「インターネットを使い始めたばかりの子供たちをターゲットにこうしたチャット体験などの場を提供するサイトというのは、これまでは存在していなかった」と同氏はReutersに語っている。

　「最初からSNSを利用するよりも、こちらの方がはるかに良い。SNSはほとんど保護されていない」と同氏。