プロポーズ大作戦

リリースの日付 : 2008 - 06 - 30

Microsoftの共同創立者であるビル・ゲイツ氏は、コンピューティングを、ビジネスを、そしてわたしたちの生活をどう変えたのだろうか。

ジョン・D・ロックフェラー、ヘンリー・フォード、アンドリュー・カーネギー、そしてビル・ゲイツ。

　今となっては、ゲイツ氏がこうした歴史上の偉大なビジネスマンと肩を並べているという事実に、異論を唱える者はいない。同氏が際だっているのは、技術的な知識と戦略的なビジネス思考、さらには非常にすぐれた交渉力のすべて持ち合わせている点だ。こうした才能を発揮した人物は、ゲイツ氏の世代には見当たらないし、過去にも数えるほどしか存在していない。

　ゲイツ氏は今もMicrosoftの会長を務めているが、日常的な業務からは6月27日をもって引退した。一大ソフトウェア帝国として名を馳せるMicrosoftは、およそ8万4000人の社員を抱え、年商680億ドルを稼ぎ出す企業へと成長している。ゲイツ氏は今後、自分の時間のほとんどをBill & Melinda Gates Foundationでの活動に充てるという。

　ゲイツ氏は約40年前に、テレタイプを介した時分割方式ミニコンピュータのプログラミングから仕事を始め、コンピューティングやビジネス、人々の生活を一変させた。そうした過程で同氏は米国一の資産家となり、現在では、往年の実業家と同様にその大半を慈善事業に捧げている。

　コンピュータ業界におけるゲイツ氏の同輩には、技術的に傑出した人物が多い。だがそんな秀才たちも、ビジネスセンスに関しては、最高クラスどころか優良レベルにも達していないことがほとんどだ。

　逆もまた然りである。すなわち、技術界にも脚光を浴びる花形事業家は数いるが、ゲイツ氏ほどテクノロジーに傾倒した人物はまず見かけない。

　しかし、10代ではまってからプログラミングを愛し続けているゲイツ氏ではあるが、ビジネスと技術を天秤にかけるときは、常に前者に、そして何より利益に重きを置くという特徴も持っている。

　マサチューセッツ工科大学（MIT）スローン経営大学院のシュッセル一族任命教授で、MITのCenter for Digital Business所長でもあるエリック・ブリンジョルフソン氏は、「ゲイツ氏が有している技術およびビジネスに関する知識は、一頭地を抜いている」と話す。「同氏は優れた技術的知識を持っているが、Microsoftの成功は、技術知識よりむしろ彼のビジネス知識やスキルによるところが大きい。ゲイツ氏は極めて聡明で、最新の経済理論の上を行く考え方をする。新たな実践法を開拓し、競争相手をことごとく打ち破った」（ブリンジョルフソン氏）

　その結果生まれたのが、コンシューマーゲーム機からシステム管理ソリューションまで、幅広い分野に及ぶ製品を擁する巨大ソフトウェアベンダー、Microsoftだ。10億人近いインストールベースを誇るWindowsを拠り所に、同社はWeb 2.0界における支配的立場の維持に積極的に努めている。

奇跡を起こす青年
　メガネをかけた青年は、1986年に億万長者となった。20歳のゲイツ氏が友人のポール・アレン氏と非公式のパートナーシップを結び、ニューメキシコ州アルバカーキでMicrosoftを創業してから、わずか11年後のことである。

　同氏の指揮下で開発された製品は、Windowsをはじめ、どれも当初は人気がなかった。市場に受け入れられたのは数世代版を重ねてからであり、圧倒的なシェアを獲得するまでにはさらに数バージョンの改訂が必要だった。1988年、MicrosoftはLotusを抜き、世界最大のソフトウェア企業の座を手中に収めた。

　1983年当時は創刊からかかわった「PC Week」の編集者をしており、現在はeWEEKに勤めているジョン・ドッジ氏は、次のように話している。「『Windows 1.0』はまったく使えなかった。だがMicrosoftは、ハードウェア以上の機能、処理速度、メモリを提供すると約束し、ついにようやく実用に耐える『Windows 3.0』が登場した」（ドッジ氏）

　Windows 1.0は、1983年に発表され、1985年に発売された。一方のWindows 3.0は1990年、ゲイツ氏の仕切りの下、ニューヨークで華々しいデビューを飾った。専門家らはここに至っても、個人用コンピュータ向けのグラフィカルオペレーティングシステムとして、Windowsは1984年にリリースされたAppleの『Macintosh』OSに大きく差をつけられていると評していた。

　市場で注目されるのが遅かったため、競合社はMicrosoftの技術力とゲイツ氏のビジネススキルを侮っていた面がある。だがゲイツ氏は、このときもまた市場の発展を待ち、行く末がはっきり見えた時点で行動を開始した。事業を拡大させていくプロセスで、同氏はしばしば先駆者を追放し、市場を乗っ取ってきた。こうしたやり方によって、Microsoftはときに競合社の反感を買い、反トラスト行為を追求する声も次第に高まっていった。

　Microsoftの成功のカギは、密接なパートナーシップから始まり、結局は険悪な物別れに終わったIBMとの関係にある。

　事のいきさつをまとめてみよう。Digital Researchのゲイリー・キルドール氏が、同氏の開発した「CP/M」OSのライセンス契約をIBMと締結するのに躊躇していたとき、ゲイツ氏はIBMに同技術を提供してもよいと持ちかけた。ゲイツ氏はSeattle Computer Productsから「QDOS（Quick and Dirty Operating System：ティム・パターソン氏が制作した、CP/Mとよく似た仕組みのOS）」を買い取り、同ソフトウェアを「MS-DOS」としてIBMにライセンス提供する。ここで肝要なのは、ゲイツ氏がほかのハードウェアベンダーにも同OSのライセンスを販売する権利を取得した点だ。例えばそのうちの1社であるCompaqは、数年後にIBMのハードウェアをあっさり抜き去っている。相当に図太い神経が要求される、ゲイツ氏ならではの腹芸だったといえるだろう。

　IBMとのパートナーシップの重要性を認識していたゲイツ氏は、数バージョンに及ぶDOSのライセンス契約を通して同社との関係強化を図り、ついには1985年、DOSの後継OSである「OS/2」の共同開発契約を取り付けた。

　悲運のOSとでもいうべきOS/2のバージョン1.1は、1988年にリリースされた。IBMは、同社の膨大なコーポレートPCユーザー層に働きかけ、高価でプロプライエタリ性が強く、ハードウェア要件も高い同OSへの移行を促そうとしたが、ゲイツ氏は開発チームを分けて、Windowsに注力することを強く主張した。Windowsは、実質的にOS/2と同じ機能を備え、より安価でハードウェア要件が低く、さらには無数の互換PCベンダー製機器に対応していたのである。

　ゲイツ氏のもくろみは、さながらIBMというゴリアテに石を投げるダビデのごとく、無謀なものに見えたはずだ。それは極めて大胆かつ危険な賭けだったが、今では誰もが知っている通り、勝算は十分だった。普通なら尻込みするところを、ゲイツ氏は敢行したのである。IT業界ではMicrosoftよりはるかに高い地位に居座っていたIBMは、OS/2に巨額の資金を投じた揚げ句、最終的にはさじを投げて、PC事業そのものから徐々に撤退していった。

新たな情報経済
　ゲイツ氏はWindowsとともに、「Word」「Excel」「PowerPoint」をバンドルした独自のアプリケーションスイート「Office」の普及を図った。MITのブリンジョルフソン氏によれば、こうした戦略が、新たな情報経済界におけるMicrosoftの成功の礎になったという。

　一からプログラミングを行わなければならないため、ソフトウェアの初版の開発には金が掛かるが、それ以降は制作費がぐんと下がる。また、多くの製品をまとめればまとめるほど、ベンダーが得られる利幅は大きくなる。Microsoftのアプリケーションにはしばしば当てはまることだが、1つ1つの製品が突出してすぐれているわけではない場合、この戦略が特に威力を発揮するのだ。

　「平均的な製品を個別に販売しても、それほど大きなマーケットシェアは獲得できないが、複数をひとまとめにすると、ユーザーにとって魅力的な商品が出来上がる。ゲイツ氏は、こうした戦略をうまく使った。より性能の良い新製品が登場しても、大半のユーザーはバンドル製品の方を好むため、Microsoft Officeが選ばれることになるのだ」（ブリンジョルフソン氏）

　このモデルが功を奏せば、マーケットシェアは伸び、利幅も拡大する。「ちょうどMcDonaldのバリューセットのようなもの」と、ブリンジョルフソン氏は説明した。

　「機能や特徴を調整すれば、Microsoftの製品は競合製品よりずっと安価に購入できるのが常だ。ゲイツ氏の最大の功績は、こうした新しい情報経済を深く理解していたところにあると思う。Microsoftのライバル企業は、この点に気がつかなかった」（ブリンジョルフソン氏）

インターネットの潮流
　採算性の高い製品を大量の販売する戦略が、ほかのどの競合社も持ち得なかった、大規模かつ堅牢なMicrosoftの財政的基盤を築いた。成功のうえにあぐらをかき、油断をするのは簡単だったろう。これを恐れたゲイツ氏は、どんな企業でもわずか2年で事業をたたむはめに陥る可能性があると折に触れて繰り返し、長きにわたって士気の低下を厳しく戒めてきた。

　それでもなおゲイツ氏は、1990年代初頭に登場し、コンピュータ以来の大きな影響力でビジネスを変えたインターネットの台頭に不意打ちを食らった。

　前述の通り、同氏は最初、インターネットをデスクトップやサーバシステムより下のものととらえ、必然的にあらゆる種類のネットワークを軽視していた。だがその後は、まるで天啓を得たように次々と鋭い洞察力を発揮し、それが1995年の有名な「押し寄せるインターネットの波」のメモへと発展した。同氏はこのメモの中で、インターネットを最優先課題とし、Microsoftの取り組みのすべてに絡ませていくことを宣言している。

　ゲイツ氏とMicrosoftは、危うくこの分岐点を見逃すところだった。本当に見逃していれば、致命的とはいわないまでも、かなりの打撃を受けていただろう。こうしてゲイツ氏は再び他社が開拓した市場へ参入し、あの手この手で支配的な地位を占めたのである。

独占
　ゲイツ氏は、ブリンジョルフソン氏が新情報経済とよぶものを的確に把握し、Windowsのマーケットシェアを独占状態のレベルにまで高めたが、そのせいでMicrosoftの営業活動に捜査のメスが入るという事態が勃発した。

　同社は、複数の製品を1パッケージとして販売するだけでなく、アプリケーションやユーティリティをWindowsにバンドル（統合といってもよい）している。

　1990年代半ばに「Internet Explorer」ブラウザとWindowsを組み合わせて提供していたことで、Microsoftは反トラスト裁判を起こされた。WindowsにInternet Explorerを「タダ」で付けたのは、ブラウザの先駆けである「Netscape Navigator」に追いつくための戦略である。これは確かに効果があり、退けられたNetscapeは以後、完全には立ち直ることができなかった。

　Microsoftに対する反トラスト裁判は、ロックフェラー氏のStandard Oilが標的にされた訴訟を思い出させる。ゲイツ氏と同様、ロックフェラー氏も当時は世界一の富豪であり、多くの市民が同氏の事業に公平性が欠けているのではないかと反感を抱いていた。

　実際、Microsoftの反トラスト裁判では、何年も前から業界間にくすぶっていた同社への敵意に焦点が当たった。

　かつてはゴリアテのIBMに挑むダビデであったゲイツ氏は、瞬く間に自分自身がゴリアテとなり、IBMのみならず、LotusやNovell、Sun Microsystemsなど並み居る企業から石を投げられることになった。こうしたライバル企業の最高経営責任者（CEO）らは、ゲイツ氏の行いに腹を据えかねていたのである。これは、同裁判の判事を務めたトーマス・ペンフィールド・ジャクソン氏も同じだった。同判事は記者会見において、ゲイツ氏およびMicrosoftに対する軽蔑をあらわにし、司法の領域を踏み越えてしまったため、Microsoftによる控訴を棄却した判決を上訴裁判所から覆されている。

　競合社にとっては悪夢のような存在であったが、だからこそゲイツ氏はあれほどの高みに上り詰めることができたのだ。同氏のたぐいまれな個性にひかれ、Microsoftへ集まってきた業界の人材は少なくない。

人材の力
　GDOSを開発したパターソン氏、Digital Equipmentから移籍し、「Windows NT」開発を担当したデイブ・カトラー氏、「Banyan VINES」OSを生んだ先見の明のあるソフトウェアアーキテクトで、Microsoftの開発部門責任者となったジム・アルチン氏などがその一例である。Lotus Notesの頭脳として活躍していたオジー氏も、みずからの最高ソフトウェアアーキテクトとしてのポジションを継いでくれる人物を探していたゲイツ氏に説得され、Microsoftへ移った口だ。

　Microsoftにはたくさんの敵がいたが、長年をかけて無数の開発者を内に取り込み、支援することも忘れなかった。彼らの存在が、同社の成功に極めて重要な役割を果たしたのである。Windowsのインストールベースは無限とも思えるほど巨大であり、従って開発者は、ごく小さなアプリケーションであっても、広大かつ利益率の高い市場に製品を売り込めるというわけだ。Microsoftのソリューションパートナー企業は64万社におよび、実に430万人が同社の技術に関する資格を取得しているという。

未来へ続く道
　ゲイツ氏が去った企業は、こうした人もうらやむ効率的なエコシステムを有している。技術に関する才能とマーケット支配力のバランスが、前代未聞といっていいほど完璧に取れている企業だ。

　とはいえ、すでに十二分に大規模化しても、なお成長の道を新たに模索しなければならないのが会社というものである。最近ではYahooの買収を試みるなど、GoogleをはじめとするWeb 2.0界のテクノロジーリーダーにも戦いを挑んでいるが、現時点ではまだ結果を出せていない。「Windows 7」と呼ぶ次期版の開発を見据えつつ、出だしからいまひとつ振るわない「Windows Vista」をもり立てて、OSプラットフォーム分野における覇権を守るという使命もある。

　だが、ゲイツ氏の盟友であり後継者であるCEOのバルマー氏が、長年付き従ってきた兄貴分から何かを学び取っているならば、どれほど勝ち目がないと思われてもリスクを厭わず賭に出て、最後にはきっと目的を達するに違いない。